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■じゅうじゅうカルビ、全店を一時閉店 O157による食中毒が発生 [健康ダイジェスト]





 すかいらーくホールディングス傘下の「トマトアンドアソシエイツ」(兵庫県西宮市)は25日、焼き肉チェーン「じゅうじゅうカルビ」の東京都や大阪府など計7店で、腸管出血性大腸菌O(オー)157による食中毒が発生し、全61店で同日から営業を停止したと発表しました。8~12日に来店した計8人が発症しました。
 東京都や大阪府のほか、神奈川県、兵庫県、埼玉県、福井県の店舗で食中毒の症状の連絡が保健所や客からありました。同社は共通して食べた食材が原因とみています。原因の特定と対策が講じられるまで営業停止を続けるといいます。
 福井県医薬食品・衛生課によると、同県内で今月16日、20歳代男性が下痢や腹痛を訴えて医療機関を受診。検便したところO157が検出されました。男性は10日、福井市内の「じゅうじゅうカルビ」で食事をしましたが、発症までに外食した店が複数あり、O157への感染原因は不明といいます。男性はすでに回復したといいます。同県内でほかにO1577を訴えた人はいません。
 トマトアンドアソシエイツ は、「8~12日の期間またはその前後において、「じゅうじゅうカルビ」でお食事をされ、体調不良を感じたお客様がいらっしゃいましたら、誠に恐れ入りますが、お客様相談室までお申し出くださいますようお願い申し上げます。今後は、本件の発生原因の特定に全社を挙げて取り組むとともに、体調不良の症状がみられたお客様に対して真摯に対応してまいります。お客様には多大なご迷惑とご心配をおかけしましたことを重ねて深くお詫び申し上げます」とコメントしています。
 問い合わせ先のお客様相談室の電話番号は 0120-777-327 (午前9時~午後6時)。

 2019年2月26日(火)
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■環境省、汚れたプラスチック輸出を原則禁止へ 削減やリサイクルを強化へ [健康ダイジェスト]





 原田義昭環境相は26日の記者会見で、汚れてリサイクルできないプラスチックごみを中国などアジア各国へ輸出してきたことについて「基本的にはやめなければいけない」と述べ、原則禁止とする考えを表明しました。今秋にも関係省令を改正し、輸出手続きを厳格化します。今後はプラスチックごみの削減やリサイクルを強化する方針です。
 日本を含む先進国はプラスチックごみを自国内で処理しきれず、安価な原料として受け入れるアジア諸国に輸出してきました。日本は2017年に約150万トンを輸出。この中には▽たばこの吸い殻が入ったペットボトル▽建物解体で木くずや土砂が混じった断熱材▽正しくリサイクルされなかった家電製品なども多いといいます。
 世界最大の輸入国だった中国は2017年末にプラスチックごみの輸入を禁止。日本は輸出先を変え2018年には約100万トンを輸出しましたが、台湾やマレーシアなど他のアジア各国・地域も輸入制限の動きをみせています。
 環境省によると、廃棄物の越境移動を規制するバーゼル条約の締約国会議が4月末からスイスで開かれ、条約の対象品目に「汚れたプラスチック」を追加する改正案が議論されます。日本も提案に賛同し、プラごみ輸出の際には相手国の同意を必要とするなど規制強化する方針です。
 会見で原田環境相は、「これからは発生量を抑え、きちんとリサイクルできる体制を作るのが基本だ」と強調しました。

 2019年2月26日(火)
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■アメリカでマラリア防ぐワクチンの臨床試験始める 日本人研究者の創薬ベンチャー [健康ダイジェスト]





 日本人研究者が創業したアメリカのメリーランド州の創薬ベンチャー「VLPセラピューティクス」が、マラリアの感染を防ぐワクチン候補薬の安全性や効果を確かめる臨床試験をアメリカ国内で始めました。創業者の1人で最高経営責任者(CEO)の赤畑渉さん(45歳)は、「世界の人口の約半数に感染のリスクがある病気で、実用化されれば多くの命を救えるかもしれない」と話しています。
 アメリカの食品医薬品局(FDA)が1月に許可しました。5月から30人にワクチン候補薬を3回ずつ投与し、感染時に速やかに治療できる体制を整えた上で、蚊を使って実際に感染を防げるか調べます。年内には結果が得られる見通し。
 ワクチン候補薬は、ゲノム(全遺伝情報)を持たないものの、外見が特定のウイルスと同じ形状の微粒子(VLP)の表面に、マラリアの抗原となるタンパク質を結合させた構造。投与すると体内で抗体が作られ、マラリア原虫が侵入すると免疫が働いて撃退する仕組みです。
 赤畑さんはアメリカ国立衛生研究所(NIH)の上席研究員を経て2013年に同社を設立し、感染症やがんのワクチン開発に取り組んできました。病原体を弱毒化させた生ワクチンはごくまれに病気を発症させる可能性がありますが、ゲノムを持たず、体内で増殖しないVLPワクチンにはそうした心配がないといいます。
 世界保健機関(WHO)によると、2017年にはアフリカを中心に推定2億1900万人がマラリアに感染し、43万5000人が死亡、その6割が5歳未満の子供とみられます。開発中のワクチンはありますが、実用化には至っていません。
 マラリアに詳しい金子修・長崎大熱帯医学研究所教授(病原原虫学)は、「高度流行地のマラリア患者は薬で治療してもすぐに再感染してしまうため、有効なワクチンができればその意義は極めて大きい。臨床試験の経過に注目したい」と話しています。

 2019年2月26日(火)
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■世界最小268グラムの男の赤ちゃん、無事退院 慶応大学病院 [健康ダイジェスト]





 体重268グラムで生まれた極めて小さな男の赤ちゃんが、無事に成長して、今月20日、退院したと慶応大学病院(東京都新宿区)が明らかにしました。病院によりますと、元気に退院した男の子としては世界で最も小さく生まれた赤ちゃんだということです。
 慶応大学病院小児科によりますと、男の子は体重の増え方が緩やかで、おなかの中で亡くなるリスクが高かったため、昨年8月、妊娠24週で緊急の帝王切開を行い、体重268グラムで誕生しました。
 その後、新生児集中治療室で呼吸や栄養を管理しながら成長を促したところ、3238グラムまで大きくなって今月、退院したということです。
 病院によりますと、元気に退院した男の子としては世界で最も小さく生まれた赤ちゃんだということで、男の子は大きな合併症もなく元気だということです。
 世界の小さな赤ちゃんを記録するアメリカのアイオワ大学のデータベースによりますと、300グラム未満で生まれて元気に退院した赤ちゃんは世界で23人が記録されていますが、そのうち男の子は4人だけで、最も小さかった男の子は2009年にドイツで生まれた274グラムの赤ちゃんだったということです。
 病院によりますと、男の子が女の子よりも救命率が低いのは、男の子は肺の成熟が遅いことなどが理由とみられるといいます。

 2019年2月26日(火)
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■埼玉県西部に住む3人がはしかに感染 医療機関で拡大か [健康ダイジェスト]





 埼玉県西部に住む男女3人が相次いではしか(麻疹=ましん)に感染していたことがわかり、埼玉県は最初の患者が受診した医療機関で感染が広がった恐れがあるとして、はしかの疑いがある症状が出た場合は保健所に連絡してから医療機関を受診するよう呼び掛けています。
 埼玉県によりますと、はしかに感染したのは、埼玉県西部の狭山保健所管内に住む10歳代から40歳代までの男女3人です。
 このうち30歳代の男性は、今年1月フィリピンに10日間ほど滞在し、帰国した後に発熱や発疹の症状が出て1月9日、はしかと診断されました。
 その後、男性が最初に受診した医療機関で働く40歳代の女性スタッフと、同じ医療機関を受診した10歳代の男性が、いずれも発熱の症状が出て、先週はしかと診断されました。3人とも症状は回復しているということです。
 埼玉県は最初の患者が受診した医療機関で感染が広がった可能性があるとして、高熱や発疹などはしかの疑いがある症状が出た場合は、最寄りの保健所に連絡してから医療機関を受診するよう呼び掛けています。

 2019年2月26日(火)
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■はしか患者増加、22都道府県で222人 海外での感染目立つ [健康ダイジェスト]





 国立感染症研究所は26日、今年に入ってからのはしか(麻疹=ましん)の患者数が17日までで222人になったと発表しました。直近の1週間では48人が新たに感染し、過去10年間で最多ペースとなっています。
 発表によると、都道府県別では大阪府が77人で最も多く、三重県49人、愛知県20人、東京都14人、京都府9人と続きます。これまで中心だった関西以外の地域でも感染者が増え、22都道府県に拡大しています。渡航先のフィリピンやベトナムといった東南アジアでかかったとみられる人が目立ちます。
 大阪府では、百貨店「あべのハルカス近鉄本店」(大阪市)や大阪府済生会茨木病院(茨木市)で多数の患者が確認されています。三重県では、宗教団体の研修会に参加した人らの集団感染がみられました。
 千葉県では、フィリピンに滞在していた40歳代の女性がはしかに感染。女性を救急車で搬送していた30歳代の男性隊員にもうつりました。川崎市でも、11日に東南アジアから帰国した3歳未満の男児が発症しました。発熱後、市内のスーパーに外出したり、JR川崎駅から京浜東北線などを利用し、東京方面に出掛けたりしたといいます。
 国内では、2008年に約1万1000人の患者が出ましたが、2006年から子供への予防接種を2回にするなどしたことで、患者は減りました。2015年には、世界保健機関(WHO)から、国内に土着ウイルスが存在しない「排除状態」と認定されました。
 だが、その後も東南アジアなどで流行しており、こうした地域で感染した人が散発的にみられます。最近の国内の患者数は年間200人前後で推移しています。
 厚生労働省は、「渡航する人などは、予防のためにワクチン接種を検討してほしい」としています。
 はしかは、ウイルスに感染後、約10日間の潜伏期間を経て、38度前後の熱やせきなど、風邪に似た症状がみられます。2~4日続いた後、いったん熱は下がるものの、再び39度以上の熱や全身の発疹が出ます。熱が下がってからも、3日程度は人にうつす恐れがあります。患者のくしゃみなどで空気中に浮遊するウイルスを吸い込んだだけでもかかります。手洗いやマスクでは防げず、免疫がなければほとんど発症します。
 治療薬はないものの、ワクチンを2回接種することが有効。現在は、1歳児と就学前に2回、予防接種を受けることになっています。それでも感染することはあるものの、症状は比較的軽くてすみ、感染力も弱まります。
 感染拡大を防ぐため、はしかが疑われる症状が出た場合は、医療機関に連絡をしてから受診します。妊娠中の女性がかかると、流産や早産の危険が高くなり、妊婦や予防接種を受ける前の0歳児などが感染しないようにすることが重要です。

 2019年2月26日(火)
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☐用語 悪性線維性組織球腫 [用語(あ行)]





[喫茶店]軟部組織と骨から発生する悪性腫瘍
 悪性線維性組織球腫(しゅ)とは、軟部組織と骨から発生する悪性腫瘍(しゅよう)。最初は軟部組織に発生する腫瘍(しゅよう)として、この疾患名がつけられたのですが、その後、骨にも発生することが明らかとなり、骨の疾患としても悪性線維性組織球腫という腫瘍名がつけられています。
 骨のがんである原発性悪性骨肉腫の中では、骨肉腫や軟骨肉腫、ユーイング肉腫の頻度が高く、悪性線維性組織球腫はそれらに比べると頻度が低くまれな疾患です。20歳代後半から発症頻度が増えてくることが知られていますが、比較的に高い年齢層によくみられる疾患で、50歳代に最も多く、以下40歳代、60歳代の順になっています。
 発症の原因は明らかではありませんが、一部の発病者では遺伝子異常の関与も指摘されています。例えば、RB1遺伝子と呼ばれる遺伝子に生まれ付きの異常を有する人は、網膜芽細胞腫、平滑筋肉腫などと同様に、悪性線維性組織球腫を発症するリスクが高まることが知られています。
 そのほかにも、治療で用いられた放射線の影響によって、悪性線維性組織球腫が発生することもあります。
 軟部組織で発生しやすい部位は、手足、特に大腿(だいたい)部で、腹部臓器の周りである後腹膜や骨盤の周りなど体幹部にも発生します。多くは筋肉の中、あるいは筋肉と筋肉の間の筋間など体の深い部位に発生し、皮膚と筋肉の間の皮下組織といわれる体の表面に近い部位にも発生します。肺など体のほかの部位に転移することもあり、咳(せき)や呼吸困難などの呼吸器症状が出現する可能性もあります。
 骨で発生しやすい部位は、大腿骨、上腕骨、脛(けい)骨などの長管骨と、骨盤。初期には、骨や関節がはれたり、その部位に痛みを感じたりすることがありますが、はれは数週間から数カ月の間に一気に大きくなるケースが多くみられます。また、骨が非常にもろくなって、本来では骨折を来さないほどの力が加わるだけで骨折を起こすこともあります。
 この疾患が疑われる時には、がんセンターや大学病院など専門の施設での治療が必要です。
[喫茶店]悪性線維性組織球腫の検査と診断と治療
 整形外科の医師による診断では、骨や関節にはれや痛みが出現した際には、X線(レントゲン)検査、CT(コンピュータ断層撮影)検査、MRI(磁気共鳴画像撮影)検査、骨シンチグラム検査(アイソトープ検査)などの画像検査を行い、腫瘍の有無を確認します。悪性腫瘍が疑われる際には、組織の一部を採取して顕微鏡でその性状を調べる病理検査(生検9を行います。
 同じような症状を引き起こす悪性腫瘍として骨肉腫や軟骨肉腫などさまざまなものがあるため、病理検査による鑑別診断は必須です。
 悪性線維性組織球腫は、肺を中心に全身に転移する可能性があるため、全身への病気の広がりを評価するためにPETーCT検査などを行います。疾患の広がり具合に応じて、治療方針を決定します。
 整形外科の医師による治療では、手術による腫瘍の切除が中心になります。良好な治療成績を得るためには、病変部位を完全に切除することが重要となります。非常に急速に増殖するため、大規模な手術となることも少なくありません。また、手足に再発した場合には、罹患した腕や脚を切断することも考慮されます。
 なお、進行の程度によっては、化学療法や放射線療法といった治療が行われることもあります。疾患が見付かった時には、悪性の細胞が体中に広がっている可能性を考えて、全身に抗がん剤を投与する機会が増えています。しかし、発病者が高齢であるなど、抗がん剤の副作用が強く出てしまうことが予想される場合は、切除手術のみで様子をみることになります。
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■2型糖尿病患者、12~2月に数値悪化 寒さによる運動不足、食生活の乱れなど要因か [健康ダイジェスト]





 生活習慣の乱れなどが原因となる2型糖尿病の患者は、冬場(12~2月)に血糖や血圧などのコントロールが悪化するとの研究結果を、東京慈恵医大の坂本昌也・准教授らの研究チームがアメリカの医学誌に発表しました。
 全国38病院で2013~2014年に、月1回以上の通院を続けた患者4678人が対象。(1)直近1~2カ月の血糖の状態を示すHbA1cヘモグロビンエーワンシー (2)血圧(3)血中のLDL(悪玉)コレステロール値の月別の変化を調査したところ、いずれも冬場(12~2月)は数値が高く、夏場(6~8月)は低いことがわかりました。
 また、これら3つの項目すべてで、治療上望ましい基準値を達成した患者の割合を調べると、夏場は15・6%だったのに対して、冬場は9・6%にとどまりました。冬のほうが夏より数値が悪かった理由として、寒さによる運動不足、年末年始の食生活の乱れ、風邪などが要因として考えられるといいます。
 糖尿病患者の多くは、高血圧や脂質異常症を伴い、動脈硬化を引き起こしやすくなります。動脈硬化が進むと、脳梗塞(こうそく)や心不全などのリスクが高まるため、糖尿病患者は血糖だけでなく、血圧や悪玉コレステロールの管理も大切です。
 坂本准教授は、「特に冬場は、医療者は治療強化、患者は生活習慣の改善が重要だ」と話しています。

 2019年2月26日(火)
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■蚊の吸血行動を抑える物質、ロックフェラー大など発見 感染症対策に期待 [健康ダイジェスト]





 蚊の吸血行動を抑える物質を見付けたと、アメリカのロックフェラー大などが発表しました。蚊が人から人へとウイルスを媒介する感染症の対策に使える可能性もあるとして注目されます。論文がアメリカの科学誌「セル」に掲載されました。
 研究チームは、人の体内で食欲の調節にかかわっている特殊なタンパク質に似た物質が、ジカウイルス感染症(ジカ熱)やデング熱を媒介するネッタイシマカにもあることに着目。その物質の働きを高める化合物を突き止めました。
 この化合物をネッタイシマカに与えると、動物に近付いて血を吸うといった吸血行動の頻度が抑えられるようになりました。研究チームは、特殊なタンパク質に似た物質の働きにより蚊の「満腹感」が増したためとみており、「蚊が媒介する感染症の広がりを防ぐ新たな手法になる」としています。
  嘉糠洋陸(かぬかひろたか)・東京慈恵会医科大教授(熱帯医学)は、「蚊は満腹になるまで血を吸うと、人間から離れる。この現象に着目した素晴らしい研究だ」と話しています。

 2019年2月26日(火)
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■がん免疫治療薬の効果、筋肉量が多い肺がん患者ほど長続き 大阪大が研究 [健康ダイジェスト]





 「オプジーボ」などの新しいがん免疫治療薬の効果は、筋肉量が多い患者ほど長続きするという研究結果を、大阪大の研究チームがまとめました。「筋肉量が、薬の効果を予測する指標の一つになる可能性がある」としています。論文がイギリスの科学誌「サイエンティフィック・リポーツ」に掲載されました。
 体内の免疫を活性化させてがんを攻撃するオプジーボや「キイトルーダ」は、一部の患者には劇的な効果がありますが、どの患者に効くかを事前に予測することは難しいという課題がありました。
 研究チームは、オプジーボやキイトルーダの投与を受けた肺がん患者42人を対象に、アジア人の平均的な筋肉量と比較し、筋肉量が多いグループと少ないグループに分け、薬の効果を調べました。
 その結果、筋肉量が多いグループの20人では、薬の効果が7カ月ほど続いたのに対し、筋肉量が少ないグループの22人では、薬の効果が2カ月ほどしか続きませんでした。薬の効果が1年以上続いた人の割合も、筋肉量が多いグループのほうが多くなりました。
 研究チームの白山敬之特任助教(呼吸器内科)は、「筋肉からは、がんの増殖を抑える物質が分泌されているとの報告もある。治療効果を上げるため、運動などで筋肉量を維持する取り組みが大切になるかもしれない」と話しています。

 2019年2月26日(火)
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■東北大が「日本人基準ゲノム配列」作成し、ネットで公開 国際基準ゲノムとの差異解消 [健康ダイジェスト]





 東北大の研究チームは25日、標準的日本人に特有の全塩基配列のひな型となる「日本人基準ゲノム配列」を作成し、研究などに広く活用できるようインターネット上に公開したと発表しました。課題だった人種による違いを解消して一般的な日本人のゲノムを従来より正確に調べることができ、個人に応じた治療への礎になるといいます。
 個人の希少疾患などの原因を調べる場合、その人のゲノム配列のどこに変異があるかを比較するため、基準となる配列が必要となります。従来は、2003年に完了した「国際ヒトゲノム計画」に基づく国際的な基準配列が使われています。しかし、ヨーロッパ系とアフリカ系の集団を祖先に持つ人に由来し、一般的な日本人に特有の変化が反映されていないため、解析の際に誤りが出ることが問題となっていました。また、日本人の遺伝性の原因が強く疑われる疾患に対しても、半数程度の症例でしか原因となる遺伝子が同定できていませんでした。
 今回の配列は、東日本大震災を機に地元住民らの健康に関する追跡調査などをしている東北大の「東北メディカル・メガバンク機構」が、調査の参加者3人から同意を得て提供されたDNAを基に作成。2016年から部分的に作成・公開してきましたが、今回全体をつないで配列が完成しました。国際的な基準配列と比べ、24万6000カ所の塩基に違いがあり、うち98%を置き換えることに成功したといいます。
 機構長の山本雅之教授は、「(データの基になった)3人は東北の人に偏らないよう地域バランスに配慮した。臨床応用では、小児希少疾患などの病因の解明率を上げることができる」と話しています。

 2019年2月26日(火)
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