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■「10連休」直後の子供の自殺に注意を 専門家が警鐘 [健康ダイジェスト]





 平成から令和への改元に伴い、今年のゴールデンウイークは前例のない10日間の大型連休となりました。懸念されるのが、連休明けに学校に通う子供達の自殺です。長い休みの直後は子供達の自殺が急増する傾向にあり、ゴールデンウイーク明けも例年増えています。専門家は、「今年はいつも以上に休みが長く、注意が必要だ」と警鐘を鳴らしています。
 「連休に入る前から、普段以上に相談が寄せられている」と、自身も不登校の経験を持つNPO法人「全国不登校新聞社」の石井志昂(しこう)編集長は打ち明けています。
 内閣府の自殺対策白書(2015年)によると、18歳以下の自殺者は夏休み明けが最も多く、次いで新年度が始まる春休み明けで、3番目がゴールデンウイーク明け。環境の変化が大きい新年度から約1カ月が経過し、子供達の疲れが出やすい時期であることが理由とみられます。
 特に注意が必要なのが、初めての義務教育で子供が「管理されている」と感じる場面が多い小学1年生と、部活動が始まるなど環境の変化が大きい中学1年生です。中学・高校生になると、苦しんでいることを学校や親に隠そうとする傾向もあるといいます。
 石井さんは、「普段は頑張って登校している子供が、学校と離れることで『苦しさ』に直面する。無理して登校すると、命や健康に危険が及ぶ事態になりかねない。連休中と休み明けを比較し、変化がある場合は無理に登校させず、休ませてほしい」と訴えています。
 重要になるのが親のサポートであり、不登校に悩む親子を支援しているNPO法人「登校拒否・不登校を考える全国ネットワーク」の奥地圭子代表理事は、「親は『学校に通わせなければならない』と考えて子供と接しがち。親子の信頼関係が損なわれるし、親自身も追い詰められる」と指摘しています。
 自身も子供が不登校になった経験を持つ奥地さんは、「昔は(不登校は)親の責任といわれ、周囲に相談できずに孤立しがちだったが、今は(不登校への)寛容度が上がっている。不登校は決して恥ずかしいことではない。家庭や学校以外にも悩みを聞いてくれる場所があることを知ってほしい」と呼び掛けます。
 最悪の事態を防ぐために、親はどんな点に気を付けたらいいのか。不登校に詳しい心療内科医の明橋大二(あけはし・だいじ)さんによると、「学校に行きたくない」とはっきり意思表示をする子供は少なく、腹痛や頭痛などを訴えるケースが多いといいます。
 登校時に玄関から動かなかったり、体調不良を訴えるなどの行動は子供からの「SOS」である可能性が高くなります。明橋さんは、「身体症状だけでなく、子供の表情も観察してほしい。十分休むことができたら、子供は必ず回復する」と話しています。
 若者の悩み相談を巡っては、電話だけでなく会員制交流サイト(SNS)を活用する動きも広がっています。各地のカウンセリング団体などでつくる「全国SNSカウンセリング協議会」(東京都)は、SNSで相談に応じる「SNSカウンセラー」の民間資格を創設。講座や研修などを通じて今後、500~1000人の養成を目指しています。
 ゴールデンウイークに向け、国や自治体も動いています。文部科学省は4月中旬、教育委員会などに対し、連休明けの子供の変化に注意するよう各学校への周知を要請。大阪市は、市立の小中高校生がいじめや学校について話せる「LINE」の相談窓口を、10連休終盤の5月4日から10日まで毎日(午後5時~午後9時)設置します。

 2019年5月5日(日)
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■パーキンソン病の原因物質を脳脊髄液から検出 大阪大が成功 [健康ダイジェスト]





 パーキンソン病の患者の脳内にたまる物質を「脳脊髄(せきずい)液」から見付ける方法を開発したと、大阪大学などの研究チームが12日、イギリスの科学誌「サイエンティフィック・リポーツ」に発表しました。この物質は発症の10年以上前から患者の脳にたまり始めると考えられており、新たな診断方法に活用できる可能性があるとしています。
 パーキンソン病は脳内の神経細胞が減少し、手の震えや体のこわばり、遅い動きなどの症状が出る神経の難病。患者の脳には「αシヌクレイン」というタンパク質が異常な状態でたまることが知られています。病気が進行するほどタンパク質が増えるものの、脳内にあるため患者が生きている間に直接調べることはできませんでした。
 そこで、研究チームは脳から腰へ伸びている脊髄を囲む「脳脊髄液」という液体に注目し、患者44人の腰に針を刺して液を採取したところ、液にタンパク質が含まれていました。さらに、別の検査結果と照らし合わせると、タンパク質が多いほど病気が進行している可能性が高いこともわかりました。
 パーキンソン病の患者は、国内では約16万人いるとされ、高齢化に伴い増えていると見なされます。
 大阪大の角田渓太医師(神経内科)は、「現在は症状などから、はっきりした段階で判断しているが、より簡単に早く診断できる可能性がある。異常なタンパク質が凝集するのを抑える薬を開発する際にも活用できる」と話しています。

 2019年5月5日(日)
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■はしかの「輸入感染」の懸念高まる 海外の患者が前年比4倍増 [健康ダイジェスト]





 はしか(麻疹=ましん)の感染拡大が続いており、今年の患者は400人を超え、過去10年で最多のペースで推移しています。海外でも患者が前年の4倍に増え、「非常事態」を宣言する地域も出ています。10連休の終盤に差し掛かり、日本に帰国する人が海外で感染し、国内で発症する「輸入症例」への警戒が高まっています。
 国立感染症研究所によると、今年の累積患者数(4月14日まで)は28都道府県で406人。都道府県別で最も多いのは大阪府の131人で、三重県の53人、東京都の47人、愛知県の32人、神奈川県の23人、兵庫県の18人が続きます。
 日本はワクチン接種の普及により、感染を防ぐ免疫保有率が2歳以上で95%超。世界保健機関(WHO)は2015年、日本を土着のウイルスによる感染がないはしかの「排除状態」と認定しました。厚生労働省は患者が1万人を超えた2008年のような大流行につながることは考えにくいとみていますが、気になるのは国外の動きです。
 WHOによると、今年1~3月の世界のはしかの感染者(暫定)は約11万2000人で、前年同期(約2万8000人)の約4倍。感染報告は170カ国に上り、特にエチオピア、フィリピン、タイ、ウクライナなどで多くなっています。アメリカ・ニューヨーク市は4月、一部地域に公衆衛生上の非常事態を宣言しました。
 日本では今年、東南アジアで流行しているのと同じ遺伝子型のウイルスが相次いで検出されています。東京都では今年、4月21日までに報告された患者53人中8人(15・1%)が、ベトナムやフィリピン、ミャンマーなどの国外で感染したとみられています。
 厚労省は「はしかが疑われる症状が出たら、まずは医療機関に電話で伝え、受診の要否や注意点を確認して指示に従ってほしい」と呼び掛けています。
 はしかは、麻疹ウイルスで起こる急性の全身感染症。インフルエンザの10倍ともいわれる強い感染力を有し、1人の患者から15~20人にうつるとされます。空気感染でも広がり、マスクでは完全に防げません。感染後、約10日間は鼻水やせきといった風邪のような症状が起き、その後39度以上の高熱と発疹が現れます。妊娠中に感染すると、流産や早産を引き起こす恐れもあります。

 2019年5月4日(土)
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