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■けがで傷付いた脳、幹細胞の移植で再生 バイオベンチャー、治験で確認 [健康ダイジェスト]





 バイオベンチャーのサンバイオ(東京都中央区)は、幹細胞を用いて、けがで傷付いた脳の神経組織の修復を図る再生医療の治験で、体を動かす機能の改善を確認したと明らかにしました。再生医療製品としての製造販売承認を目指し、来年1月までに厚生労働省に申請する予定です。
 アメリカで4月にあったアメリカ・脳神経外科学会で発表しました。健康な人から採取した骨髄液から、骨や血管などになる能力がある「間葉系幹細胞」を取り出して大量に培養し、細胞薬として再生医療製品にします。これを患者の損傷部のそばに注射で移植します。幹細胞が脳内の神経細胞の再生を助け、運動機能の改善につながると、同社は説明しています。
 治験は日本とアメリカの慢性期の外傷性脳損傷の61人で実施し、幹細胞を移植した46人と、移植しなかった15人を比較しました。手足を動かすといった運動機能を評価する指標では、移植したグループは平均で8・7ポイント改善。移植しなかったグループも2・4ポイント改善したものの、同社は「統計学的に有意な差が確認できた」としました。
 移植した全員に頭痛などが起きましたが、90%以上は細胞薬と関連がなかったとみられることから、同社は、安全性の懸念は認められなかったとしました。他人由来でも間葉系幹細胞は基本的に、拒絶反応が起きないといいます。
 外傷性脳損傷の国内の患者数は正確にはわかっていませんが、同社によると約4万人。 現状では、リハビリ以外に有効な治療法はないといいます。厚労省は先月、画期的な新薬などを本来より短期間で審査する「先駆け審査指定制度」の対象に指定しました。
 再生医療に詳しい藤田医科大学の松山晃文教授は、「抗炎症作用と血管が新たにできることが考えられる。有効な治療法になる可能性がある」と話しています。
 サンバイオの森敬太社長は、「脳は再生しないといわれてきた中、試験で脳の再生を示せた」と意義を語っています。
 一方、この細胞薬を使った慢性期脳梗塞(こうそく)の患者を対象とした治験では、主要な評価項目で一定の有効性を確認できませんでした。

 2019年5月7日(火)
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■世界の動植物100万種が絶滅の危機 プラスチックごみ40年で10倍 [健康ダイジェスト]





 国連教育科学文化機関(ユネスコ)本部で6日、世界で約100万種の動植物が絶滅の危機にひんしているとする政府間組織の報告書が発表されました。多くは「数十年内」に絶滅の恐れがあるとしています。
 同組織は、日本など約130カ国が参加する「生物多様性及び生態系サービスに関する政府間科学・政策プラットフォーム(IPBES)」。各国の科学者がおよそ3年かけて、地球環境や生物の多様性について予測をまとめました。
 報告書は、16世紀以降の500年間で、少なくとも680種の脊椎動物が絶滅したと指摘。現在は、(1)両生類の40%以上(2)造礁サンゴやサメ類の約33%(3)昆虫の約10%に絶滅の危機があるとしました。
 プラスチックごみの汚染は1980年以降の40年間で、10倍の規模になり、重金属や溶媒など産業に起因する廃棄物3~4億トンが毎年、水系に流れ込んでいると警告。1980年以降、温室効果ガスの排出量は倍増し、地表の温度は平均で少なくとも0・7度上昇したとしています。世界の地表の75%、海域の66%が人間の活動による影響を受けているといいます。
 2020年までの生態系保全への取り組みを示す「愛知目標」について、報告書は「ほとんどが達成できないだろう」と悲観的な予測を示しました。愛知目標は、9年前の2010年に名古屋市で開かれた生物多様性条約第10回締約国会議(COP10)で定められ、2020年までに少なくとも陸地の17%、海域の10%を生物保護区に指定することや、絶滅危惧種の保護と絶滅防止などを掲げました。

 2019年5月7日(火)
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■がん患者、10年後生存率は56・3% 緩やかに上昇傾向続く [健康ダイジェスト]





 がん治療がどれくらい効果があるか判断する指標になっているがん患者の10年後の生存率は、2005年までの4年間に診断された患者全体では56・3%となり、緩やかに上昇傾向が続いていることが、国立がん研究センターなどの分析でわかりました。
 国立がん研究センターなどの研究チームが全国のがん専門病院など20の医療機関の7万人余りのデータを分析したところ、2005年までの4年間にがんと診断された患者全体の10年後の生存率は56・3%だったことがわかりました。
 10年後の生存率はがんの治療効果の指標とされ、今回の調査対象よりも3年前の2002年までの4年間と比べて2・4ポイント高くなるなど、緩やかに上昇する傾向が続いています。
 がんの種類ごとでは、最も高いのは前立腺がんで95・7%、次いで甲状腺がんが84・3%、乳がんが83・9%などとなっており、国内で患者数の多い胃がんや大腸がんも60%を超えています。
 一方、最も低いのは、すい臓がんで5・4%、次いで肝臓がんが14・6%、胆のうがんと胆道がんが16・2%、食道がんが30・3%、肺がんが31%などとなっています。
 調査を行った群馬県衛生環境研究所の猿木信裕所長は、「最近は新しい治療薬が次々と使えるようになり、生存率は今後も上がる傾向が続くと思われる」と話しています。

 2019年5月7日(火)
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