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■東京都がインフル流行開始を発表 昨シーズンより2週間遅れ [健康ダイジェスト]





 東京都内でインフルエンザの患者が増えていることから、東京都は13日、インフルエンザの流行が始まったと発表しました。流行の開始は昨シーズンより2週間遅いということですが、東京都はこまめな手洗いなど対策の徹底を呼び掛けています。
 東京都によりますと、12月9日までの1週間で都内419の医療機関から報告されたインフルエンザの患者は、1つの医療機関当たりで1・57人になりました。
 東京都は、流行の開始の目安となる「1人」を超えたとして、13日、東京都内でインフルエンザの流行が始まったと発表しました。流行の開始は昨シーズンと比べて2週間遅いということです。
 東京都内では、すでに学校や福祉施設などでインフルエンザとみられる集団感染が合わせて108件報告され、83の幼稚園や小中学校で学級閉鎖などが行われたということです。
 インフルエンザは、例年12月から3月にかけて流行しており、東京都はこまめな手洗いやせきなどの症状がある場合のマスクの着用など、対策の徹底を呼び掛けています。
 このほか、関東の各県では、神奈川県、千葉県、埼玉県、茨城県が13日までにインフルエンザの流行期に入ったと発表しています。

 2018年12月13日(木)
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■風疹ワクチン「足りない」が3割に上る 医師などの団体が医療機関を調査 [健康ダイジェスト]





 流行が続く風疹について、予防接種のワクチンが「足りない」という医療機関が3割あまりに上っていることが、医師などの団体が行った調査でわかりました。
 厚生労働省は、予防接種を受ける前にまずは十分な免疫があるかを調べる抗体検査を受け、免疫がないことがわかった場合にワクチンを接種するよう呼び掛けています。
 風疹は妊婦が感染すると赤ちゃんに障害が出る恐れがありますが、今年の患者数は2400人を超えています。
 こうした中、医師などで作る団体「東京保険医協会」は風疹の予防接種の現状などについて、11月にアンケート調査を行い、東京都内の851の医療機関から回答を得ました。
 それによりますと、「ワクチンが足りない」と答えた医療機関は3割あまりに上りました。また、予防接種を希望する人への対応を尋ねたところ、「ふだん診察している患者を優先し新規の人は断っている」、「大人は見合わせている」、「全く対応できていない」など約3割の医療機関で何らかの問題が生じているということです。
 このため団体は、厚労省に対してワクチンがどれくらい不足しているのか現状を詳しく把握し、対策を取ることを求めています。
 厚労省は、流行の中心となっている39歳から56歳までの男性について、来年から予防接種を原則無料とする方針ですが、まずは免疫があるかを調べる抗体検査を受けて、免疫が不十分だった場合に予防接種を受けるよう呼び掛けています。

 2018年12月13日(木)
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■新型出生前診断、認定外施設の実施が最大6900件 トラブルも39件 [健康ダイジェスト]





 妊婦の血液から胎児の先天的な病気を調べる新型出生前診断(NIPT)を学会の認定なく行う医療機関が全国で15施設に増え、直近の半年の検査件数は最大約6900件(推計)とする調査結果を、認定85施設でつくる団体がまとめました。
 直近の半年に認定85施設が行った検査約6800件(推計)に匹敵し、認定外施設による新型出生前診断が急速に広がる実態が明らかになりました。
 新型出生前診断は人工妊娠中絶につながりやすく、認定施設では、検査の特徴や結果に関する遺伝カウンセリング、心理的なケアなどを丁寧に行います。しかし、認定外施設は体制が不十分で、妊婦を守る観点で問題があると指摘されています。
 認定施設の団体「NIPTコンソーシアム」が11月、認定外施設に対し、聞き取りを行ったり、公表資料を分析したりしました。認定外施設から検査業務を請け負う会社にも調査しました。その結果、施設は2016年秋に初めて確認されてから15カ所に増え、検査件数は今年7~12月で計5500~6900件と見積もりました。
 認定施設に対しても、認定外施設の検査でトラブルに遭った妊婦を受け入れた事例を調査したところ、44施設から39件のトラブルが報告されました。具体的には「染色体異常の疑い」との検査結果が郵送され、妊婦が内容について電話で問い合わせると、インターネットで調べるよういわれたなどのケースがありました。
 新型出生前診断は、妊婦の血液に含まれる胎児のDNAを調べて、染色体異常で起きるダウン症など先天的な病気の可能性を判断します。実施に法規制はないものの、日本産科婦人科学会が定めた指針は、検査対象について、原則35歳以上の妊婦で、ダウン症、エドワーズ症候群、パトー症候群の3種類の病気に限るよう求めています。日本医学会は、指針順守の体制が整った医療機関として、全国で92施設を認定しています。

 2018年12月12日(水)
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■廃棄プラスチックを炭素化し再利用 龍谷大と企業が新技術を確立 [健康ダイジェスト]





 廃棄プラスチックを炭素化し、エアコンのフィルターや壁紙へ応用することに成功したと、龍谷大学と炭素素材製品の研究開発を行う大木工藝(大津市)が発表しました。プラスチックごみによる海洋汚染などの問題が深刻化する中、プラスチックごみの新たな活用策として期待されます。
 ペットボトルのみから活性炭を作り出す技術はすでに実用化されていますが、今回はペットボトルだけでなくプラスチックや樹脂も含む廃棄プラスチックから炭や活性炭を作り出し、再利用する手法を確立しました。
 プラスチックは炭素や水素、添加物でできていますが、水蒸気を当てることで炭素以外の物質を除去します。こうして作られた活性炭を消臭剤や融雪剤、建材の製造に使用できるようになりました。
 また、壁紙や保冷車に使われる大木工藝の節電シートにこの活性炭を活用することで、熱伝導効率の向上やコストダウンにも成功。冷暖房効果を最大限に生かし、環境負荷を低減する節電シートの性能をより高めることにつながりました。
 龍谷大理工学部物質化学科の青井芳史教授は、「廃棄物を付加価値の高い材料に変えて、新たな道をつくっていく」と話しています。

 2018年12月12日(水)
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