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■AI 、CT画像から早期肺がん94%見分ける アメリカの研究チーム [健康ダイジェスト]




 
 人工知能(AI)に、CT画像での肺がんの特徴を学習させたところ、90%を超える正確さで早期の肺がんを見分けることができたと、大手IT企業、グーグルなどの研究チームが発表し、将来、医師の診断に生かせる可能性があるとして注目されています。
 グーグルやスタンフォード大学などの研究チームは、AIがCT画像から肺がんを見付けられるか調べた結果を20日、アメリカの医学雑誌「ネイチャー・メディシン」に発表しました。
 研究チームはまず、4万2000枚余りの肺のCT画像を使ってAIに肺がんの特徴を学習させました。その上で6700枚余りのCT画像をAIに解析させた結果、がんを見落とすケースやがんではないものを誤ってがんと判断するケースが少なく、早期の肺がんを94%の正確さで見付けたということです。
 専門の医師と比べると、経過を示す複数の画像を解析した場合では同じ程度の正確さでしたが、経過がわからない1枚の画像からでは、医師よりもやや高い正確さをみせたということです。
 肺がんは日本やアメリカなど各国で最も多くの人が亡くなるがんで、早期に正確に診断することが課題となっており、将来この分野でAIが生かせる可能性があると注目されています。

 2019年5月21日(火)
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■パーキンソン病の予防薬候補を開発 大阪大チーム [健康ダイジェスト]




 
 神経難病「パーキンソン病」で、患者の脳に蓄積するタンパク質の合成を抑制する物質を開発したと、大阪大学などの研究チームが21日、発表しました。パーキンソン病を発症するマウスに投与すると、症状が現れにくくなったといいます。
 今後、創薬に向け、サルなどの実験を通じて安全性を確かめます。論文が同日、イギリスの電子科学誌に掲載されました。
 パーキンソン病は手の震えや体のこわ張りなどの症状を示します。国内では10万人に100~150人が発症し、60歳以上では10万人に1000人と高率となります。
 患者の脳内では、タンパク質「α―シヌクレイン」が異常な構造になって蓄積し、神経がダメージを受けています。情報を伝える脳内物質「ドーパミン」の減少を補う対症療法はあったものの、根治や予防ができる薬はありませんでした。
 研究チームは、α―シヌクレイン合成の途中段階で作られる伝令RNA(mRNA)に結合し、分解を促す物質(核酸)を作製しました。マウスの実験で、α―シヌクレインの量を4~5割程度抑制できたといいます。
 一部の遺伝性のパーキンソン病患者では、α―シヌクレインが健康な人の1・5倍程度に増えることが知られ、今回開発した物質は事前の投与で発症を防げる可能性があります。非遺伝性の患者の脳内でも同様の状況が想定され、効果が期待できるといいます。
 大阪大の望月秀樹教授は、「脳神経が大きくダメージを受けてからの投与では遅い可能性がある。パーキンソン病になるリスクの高い人や、発症早期の人に使うことが想定される」と話しています。

 2019年5月21日(火)
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■熱中症対策に男性も日傘の活用を 環境省が呼び掛け [健康ダイジェスト]




 
 原田義昭環境相は21日の閣議後記者会見で、猛暑が予想される夏の熱中症対策として、日傘を差すよう呼び掛けました。環境省は「男性も活用してほしい」と訴えており、百貨店などと協力してキャンペーンを実施します。
 記録的猛暑だった昨夏は、熱中症による救急搬送人数(5~9月)が前年比で約4万2000人多い約9万5000人となり、統計開始から最大でした。地球温暖化が進み、熱中症対策が喫緊の課題となる中で、環境省は対策に役立つ身近な日常用品として日傘に着目しました。
 環境省によると、日傘を差せば熱中症の危険性を示す「暑さ指数」が最大で3度下がります。また日射を遮る量が多いため、帽子をかぶる場合より汗の量が約17%減る効果があり、夏に街中を歩く際、上着を脱いだ上で日傘も使うと、暑さによるストレスを約20%軽減できるといいます。
 環境省の依頼で全国の百貨店では5月下旬から、日傘の特設コーナーなどで、日傘を差すイラストや熱中症予防に効果があることを掲示します。
 紫外線予防で女性が差すイメージが強く、「男性には日傘の文化が伝わっていない」ともいわれるものの、環境省の担当者は「おしゃれな若者が日傘を差す『日傘男子』という言葉も定着しつつある。男女を問わず、すべての年代への普及を目指したい」と意気込んでいます。

 2019年5月21日(火)
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■国立大が教職員採用で喫煙者排除 長崎大と大分大が方針 [健康ダイジェスト]




 
 九州の国立大学の長崎大学と大分大学が4月、教職員の採用で「喫煙者を対象としない」などとする方針を打ち出しました。目的は受動喫煙から学生や教職員の健康を守ること。近年は禁煙を採用の条件とする民間企業もあるものの、国立大学の取り組みとしては異例です。
 「受動喫煙から学生と教職員を守るために、喫煙する方の採用は見送らせていただいております」。4月から募集を開始した教職員の募集要項に、長崎大はこうした一文を記載しました。
 長崎大によると、喫煙者でも就職後の禁煙を約束すれば採用の対象とします。しかし「非喫煙者の 方が本学の勤務環境により適していると考える」としており、優劣があることは明確。
 長崎大には約4000人の教職員がいますが、昨年8月時点の喫煙者率は約8%。全員禁煙を達成するため、長崎大は今後、学内での喫煙環境を完全に排除します。
 今年5月には学内に無料の禁煙外来を設置し、喫煙中の教職員と学生の禁煙をサポート。キャンパスにある喫煙所は今年8月以降に全廃します。担当者は、「長崎大はたばこを吸わないとの認識が広がれば、大学としてブランドにもなり得る」と強調しています。
 長崎大の発表から間もなく、大分大も教職員の採用を巡り、非喫煙者を優先すると公表。教員選考の基本方針に「非喫煙者を優先して選考する」との項目を追加しました。
 大分大では、段階的に喫煙対策を進めてきた経緯があり、2011年4月には全3キャンパスの全面禁煙を実施し、2012年4月には「学生のすべてが非喫煙者となるよう努力する」と明記した「大分大学禁煙推進宣言」も制定しました。
 さらに今回は、教職員採用にもその方針を強くにじませ、「公的な研究機関として健全な環境を整え、健康意識の高い学生を育てていきたい」としています。
 社会では「たばこ離れ」が驚異的なペースで進んでいます。日本たばこ産業(JT)の「全国たばこ喫煙者率調査」によると、2018年5月時点の推計喫煙人口は前年比37万人減の1880万人で、喫煙者率は前年比0・3ポイント減の17・9%。1996年のピーク時の49・4%から低下が止まりません。

 2019年5月20日(月)
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