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■スマホ自撮りで歯周病や口腔がんを発見 東北大とドコモが共同研究へ [健康ダイジェスト]





 人工知能(AI)を活用して、歯周病や口腔(こうくう)がんを早期に発見できるスマートフォン(スマホ)のアプリを実用化しようと、産学の共同研究が始まることになりました。
 これは東北大とNTTドコモが発表したもので、今年4月から共同研究を始めるとしています。
 21日は実用化をイメージしたアプリが公開され、スマホのカメラで口の中を自撮りすると歯周病の症状が出ているかどうか、判定します。判定を行うのは、歯周病の人の口の中を学習したAIで、歯茎の色やはれがあるかどうかなどを瞬時に見極めることを目指します。
 また、同じくAIを活用して、舌の写真から口腔がんや、あごの動きが悪くなる顎(がく)関節症の症状があるかどうか調べことができるアプリも開発するということです。
 正式な診断はあくまで医師が担いますが、病気の予防や早期発見につなげたいとして、今後、精度を高めるための研究を重ね、2022年度の実用化を目指しています。
 東北大大学院歯学研究科の佐々木啓一研究科長は、「歯周病は自覚症状が少なく、検診の受診率は全国で4・3%程度と非常に低い」と指摘し、「どの時点で歯医者に行けばよいか、検診すればよいか、わからない人が多いのでそこを助けられればよいと思う」と話しています。
 また、NTTドコモ先進技術研究所の滝田亘所長は、「AIの技術は応用性が広いので社会に役立つサービスをつくっていく」と話しています。

 2019年2月21日(木)
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■白血病などの遺伝子治療製品、国内初承認へ アメリカでは1回投与で5000万円超 [健康ダイジェスト]





 厚生労働省の再生医療等製品・生物由来技術部会は20日、患者の免疫細胞を増強する新たながん免疫療法に用いる製品の製造・販売の承認を了承しました。対象は難治性の白血病とリンパ腫ですが、今後、新たながん治療の柱となることが期待されます。
 同部会は、足の切断にもつながる重症虚血肢を対象とした製品についても了承。いずれも遺伝子治療技術を使った製品で、承認されるのは初めて。来月中に厚労相が承認し、今夏にも公的医療保険が適用される見通し。
 新たながん免疫療法に用いる製品は、製薬大手ノバルティスファーマ(東京都港区)の「キムリア」。子供や若者に多い「B細胞性急性リンパ芽球性白血病」と、「びまん性大細胞型B細胞リンパ腫」が対象。
 患者のリンパ球の一種の免疫細胞を取り出し、アメリカのノバルティス社の施設で遺伝子改変。がん細胞への攻撃力を高めてから体内に戻します。「CAR―T細胞療法」と呼ばれ、欧米ではすでに承認されています。アメリカでは1回の治療に約5200万円かかります。抗がん剤「オプジーボ」に続く超高額薬の登場は、公的医療保険でどこまでカバーすべきなのかという難しい問いを投げかけそうです。
 治療対象は、抗がん剤など既存の治療が効かない患者と再発患者で、国内に年約250人と予測されています。臨床試験では、白血病患者の約8割、リンパ腫患者の約5割で症状が大幅に改善しました。
 一方、重症虚血肢の治療製品は、製薬ベンチャーのアンジェス(大阪府茨木市)の「コラテジェン」。血管を新しく生み出す特定の遺伝子を組み込んだ物質を足の筋肉に注射します。血管を作る遺伝子の働きは、大阪大の研究チームが発見しました。
 重症虚血肢は閉塞(へいそく)性動脈硬化症や難病のバージャー病などで起き、痛みを伴いながら足の切断につながります。臨床試験では、患者の約7割で症状が改善。同社によると、治療対象の患者は年5000~2万人といいます。
 ただ、厚労省の部会は「効果は推定段階」と判断。承認は5年間の「期間限定」とし、投与した患者とそうでない患者の治療効果の比較調査を求めました。

 2019年2月20日(水)
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■子宮頸がん50年間で4440万人 ワクチン、検診で撲滅できる可能性も [健康ダイジェスト]





 ヒトパピローマウイルス(HPV)が主な原因となって発症する子宮頸(けい)がんは、検診の受診率とHPVワクチンの接種率を短期間に上げることができれば、今世紀末までに世界で事実上撲滅できる可能性があるとする論文が、イギリスの医学誌「ランセット・オンコロジー」に掲載されました。
 19日付で同誌に掲載された論文によると、検診の受診率とワクチン接種率が現状のままならば、2020~2069年の50年間に世界で4440万人の女性が子宮頸がんになり、その3分の2は国民生活の豊かさを示す国連開発計画(UNDP)の「人間開発指数」が中程度以下の国で発生すると見込まれるといいます。
 しかし、2020年までに12~15歳の女子のHPVワクチン接種率が80%以上に上がり、さらに少なくとも70%の女性が生涯に2度子宮頸がん検診を受けるようになるとすれば、今後50年間で1300万人程度が子宮頸がんになるのを予防できるといいます。その場合、子宮頸がんの罹患(りかん)率は、人間開発指数が非常に高い国では2059年までに、人間開発指数が中程度の国で2079年までに、女性10万人当たり4人未満に下がると予測しています。研究チームによると、「この罹患率は子宮頸がんは公衆衛生上の重大問題ではなくなったと見なし得る水準だ」といいます。
 論文の主執筆者、オーストラリアのニューサウスウェールズ州がん評議会のカレン・カンフィル教授は、子宮頸がんは非常に重大な疾患だが、その撲滅は手の届くところにあることを今回の研究結果は示唆している、と話しています。
 HPVは有り触れたウイルスで、主に性行為を通じて感染します。100種類以上あり、うち少なくとも14種類ががんを引き起こします。通常の免疫力があれば子宮頸がんになるまで15~20年かかるものの、エイズウイルス(HIV)感染などで免疫力が弱っていると短期間で発症します。HPVワクチンは臨床試験で、その安全性と子宮頸がんの70%を引き起こしているとされる2種のHPV(16型と18型)に対する有効性が示されています。
 世界保健機関(WHO)が今月発表したところによると、2018年に世界で新たに57万人が子宮頸がんになったと推定されています。女性のがんでは乳がん、結腸がん、肺がんに続いて4番目に多く、主に低所得国で毎年30万人以上の女性が命を落としています。

 2019年2月20日(水)
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■すべてのインフルエンザウイルスに対抗できる免疫細胞を発見 オーストラリアの研究チーム [健康ダイジェスト]





 知られているすべてのインフルエンザウイルスに対抗できる免疫細胞を発見したとする研究結果が18日、オーストラリアで発表されました。致死性のインフルエンザに対する万能の単回接種ワクチンの開発につながる可能性のある「極めて画期的な成果」だといいます。
 インフルエンザのウイルス株が変異を続けるため、ワクチンは製法を定期的に更新する必要があり、限られた防御しか提供できないのが現状です。
 オーストラリアの研究チームは今回、世界人口の過半数の人々の体内に存在する「キラーT細胞(免疫細胞)」が、一般的な種類のインフルエンザウイルスすべてに対し、有効に働くことを実験で証明したと主張しています。
 この結果が意味するのは、毎年更新する必要のない包括的なインフルエンザワクチンを開発するために、このキラーT細胞を利用できるかもしれないことです。さらに、この種の細胞を生まれ付き持っていない人々においても、効果を発揮させることが可能になるかもしれません。
 オーストラリアのメルボルン大学ピーター・ドハーティ感染免疫研究所の研究者、マリオス・コウツァコス氏は、「インフルエンザウイルスは人の免疫系から認識されるのを回避するために次々と変異し続け、非常に多様性に富んでいる。そのため、次のインフルエンザ流行を引き起こすウイルス株を予測して予防接種をすることがほぼ不可能になっている」と説明します。
 白血球の一種であるT細胞細胞は、異物や感染部を探しながら体内を循環しており、体内に侵入してくる細菌やウイルスの大群に対抗する人の免疫力にとって極めて重要な役割を担っています。いわゆる「殺し屋(キラー)」T細胞は、ほかの感染した細胞を直接標的にして殺傷する能力を持つ点で特異な存在です。
 コウツァコス氏と研究チームは、すべてのインフルエンザウイルス株に共通して見られるウイルスの部位を特定するために、質量分析法(質量に基づいて分子を分離する技術)を用いました。その結果、インフルエンザのA型、B型、C型の各変異株にキラーT細胞が有効に対抗できることがわかりました。
 世界保健機関(WHO)によると、主に季節性のインフルエンザの流行で毎年数十万人が命を落としているといいます。高齢者、子供、免疫不全患者などのほか、感染に対する免疫反応がこれまでに一度も構築されたことのない特定の民族集団にとって、特に高い危険性があります。
 研究チームは、今回の発見に関する特許を取得し、「世界中の汎発性および季節性のインフルエンザの影響を軽減するための万能インフルエンザワクチンの開発が可能になることを期待している」と述べています。

 2019年2月20日(水)
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