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■地下鉄駅ホームのPM2・5濃度、最大で地上の約5倍に 慶大が調査 [健康ダイジェスト]




 
 健康への影響が懸念される微小粒子状物質「PM2・5」について、慶応大学の研究チームが地下鉄駅で調査をしたところ、最大で地上の約5倍の濃度に上ったことがわかりました。電車がブレーキをかける際に車輪やレール、ブレーキの部品が摩擦で削れて発生しているとみられ、専門家は「呼吸器などに病気がある人や長期間働く人などへの影響を調査する必要がある」と指摘しています。
 PM2・5は大気中を浮遊する大きさが1000分の2・5ミリ以下の極めて小さい粒子状の物質のことで、成分は鉄などの金属や硫酸塩や硝酸塩、そして有機物などさまざまです。工場や自動車の排ガスなどから発生するほか、中国からも飛来し、吸い込むと肺の奥まで入りこみ、ぜんそくや気管支炎、肺がんなど、呼吸器の病気や不整脈など循環器の病気のリスクが相対的に高まるとされています。
 日本では9年前に屋外の大気中の環境基準がつくられ監視が強化されてきましたが、地下鉄駅や地下街、屋内など閉鎖した場所の基準はなく、実態がよくわかっていません。
 慶応大学の奥田知明准教授の研究チームは、横浜市交通局の協力を得て、横浜市内の地下鉄駅のホームで、今年7月17日の午前5時から午後8時までPM2・5の調査をしました。
 その結果、始発から濃度が上がり始め、1立方メートル当たりの1時間の平均濃度は午前9時から10時で最も高い約120マイクログラムとなり、同じ時間帯の地上の約5倍に上りました。また、始発後の午前6時から14時間の平均濃度は約80マイクログラムで、環境省の屋外の1日平均の基準35マイクログラムと比べると、約2・3倍となりました。
 成分を分析したところ、金属が多く、特に鉄を含むPM2・5は地上の約200倍に上りました。
 発生原因について、研究チームでは、電車がブレーキをかける際に車輪やレール、ブレーキの部品が摩擦で削れるほか、パンタグラフと架線の接触でもPM2・5が発生しているとみています。このPM2・5はトンネル内を浮遊したり、底にたまったりして、電車が通過するたびに巻き上げられて駅ホームに流れ込むと考えられます。
 また、通勤ラッシュで濃度が高くなるのは、時間当たりの電車の本数が増えることや、多くの人を乗せているため、車体が重くなりブレーキをかける際、車輪やレールにより摩擦がかかるためとみられます。
 奥田准教授は、「地上のPM2・5は改善されているが、地下鉄の実態はわかっていない。今回は1日だけの調査だったが、ほかの駅や地下鉄にも調査を広げる必要がある」とした上で、「地下鉄の空気の環境を誰が責任を持つのかわかりずらく、今まで見過ごされてきた空間だといえる。今後、地下鉄を始め、閉鎖空間の基準の整備も検討すべきだ」と指摘しています。
 横浜市交通局では送風機などでトンネルや駅構内の換気を行っているほか、トンネル内の清掃も定期的に行って粉じん対策をしているということです。
 今回のPM2・5の調査結果について、横浜市交通局は「健康への影響について科学的な知見や研究成果がまだ少ない中で今すぐ具体的な対策を講じるのは難しいが、今後の研究成果によっては対策を検討していかないといけないと考えている」としています。
 海外の地下鉄では10数年前からPM2・5の問題が指摘され、実態調査と対策が進んでいます。このうち、世界で最も古いイギリス・ロンドンの地下鉄では、2003年に調査が行われ、最も高い駅では1立方メートル当たりの3日間の平均濃度が、約480マイクログラムとなるなど、汚染が確認されました。
 調査結果をまとめた報告書では、駅員や一般利用者の肺への影響は低いとする一方、PM2・5の成分の中に鉄が認められ、毒性が確認されたとして、削減努力をすべきと指摘しています。
 こうした実態を踏まえ、ロンドン市長は昨年、地下鉄の環境を改善するための行動計画を発表し、観測装置の設置や微粒子の吸着装置を使った除去などを行うとしました。
 PM2・5の健康影響に詳しい京都大学の高野裕久教授は、「濃度自体は高いが、一般の利用者のように駅を利用する時間が短ければ大きな問題にならないと考えられる。しかし、PM2・5の影響を受けやすい呼吸器や循環器に疾患がある人やアレルギーの人、高齢者や子供、また長く駅に滞在する人は、より注意をする必要がある。また、成分が屋外と異なって鉄などの金属が多いということが気になる。金属は一般的な大気環境中のPM2・5では、悪影響を及ぼす成分であると指摘されていて、地下鉄のPM2・5でも影響があるか調べることが必要だ」と話しています。

 2018年10月14日(日)
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■環境省、レジ袋の有料化を小売店に義務付けへ 実施時期は未定 [健康ダイジェスト]




 
 海洋汚染が懸念されるプラスチックごみの削減を進めるため、環境省はレジ袋の有料化を小売店などに義務付けるほか、ペットボトルやストローなど、使い捨てのプラスチックの排出を抑制する数値目標を設ける方針を固めました。
 プラスチックごみの削減やリサイクルを促進するため、政府は来年6月に大阪で開かれる主要20カ国・地域首脳会議(G20サミット)に向けて、「プラスチック資源循環戦略」の策定を進めています。
 この戦略は環境省が設けた有識者の中央環境審議会小委員会で検討されていますが、環境省はこれまでの議論を踏まえ、買い物の際に配られるレジ袋の有料化を小売店などに義務付ける方針を固めました。
 現在の容器包装リサイクル法では、スーパーやコンビニなどの事業者にレジ袋の有料配布などで消費を抑制するよう求めていますが、努力義務にとどまっています。
 全国では、東京都杉並区が2008年に条例を施行したほか、京都市や北九州市など多くの自治体が小売業者などと協定を結んで有料化を進めています。
 有料化を巡っては、消費者の負担増や客離れを懸念する声もあり、容器包装リサイクル法を改正し、レジ袋に料金を課す方式を軸に、レジ袋を辞退した人へのポイント還元なども認める方向で、実施時期は今後、小委員会で検討することにしています。
 また、環境省はペットボトルやストローなど、使い捨てのプラスチックの排出を2030年までに25%抑制する目標を設ける方針も固めました。排出の削減はすでに進められているため、国として基準となる年は設けず、それぞれがこれまでの実績を踏まえて、抑制することを目指す方針です。
 環境省はこれらを盛り込んだプラスチック資源循環戦略の素案を、10月19日に開かれる小委員会に示すことにしています。

 2018年10月14日(日)
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■iPS細胞由来の医薬品の豪企業、富士フイルムと提携 2019年度に日米で治験  [健康ダイジェスト]




 
 iPS細胞(人工多能性幹細胞)由来の医薬品を開発するオーストラリアのサイナータ・セラピューティクスは、2019年度中に日米で第2段階の臨床試験(治験)を始めます。ロス・マクドナルド最高経営責任者(CEO)が12日、明らかにしました。
 今後の治験は富士フイルムホールディングスに移管する考えで、2018年度中にライセンス契約を結ぶとしています。
 サイナータ社は、iPS細胞由来の医薬品開発で先行しています。健康な第三者のiPS細胞から作製した「間葉系幹細胞」を使って、骨髄や臓器移植の時に起きる重篤な合併症「急性移植片対宿主病」を治療する治験をイギリスなどで進めてきました。このほど少数の患者に対する第1段階の治験が終了し、安全性と有効性を確認できたといいます。
 急性移植片対宿主病の治療では、すでに日本でJCRファーマが健康な人の骨髄から抽出した間葉系幹細胞を使う細胞医薬品「テムセル」を販売しています。
 マクドナルド最高経営責任者は、「従来製品(テムセル)と比べ製造工程も少なく、投与回数も少ない。コストを大きく抑えられるだろう」と優位性を強調し、「iPS細胞から作製することで品質のばらつきを抑え、安定的に生産できる」と話しました。
 富士フイルムと提携することについては、「サイナータはまだ小さな会社。戦略的なパートナーシップが重要だ」と説明。まず日米を先行することについては、「アメリカですでに希少疾患の指定を受けている。日本は再生医療の制度も整っており早期の実用化が期待できる」とし、遅くとも2022年度までに販売承認を取得する考えも示しました。
 サイナータ社は急性移植片対宿主病のほか、間葉系幹細胞を使って脳卒中や循環器系の病気を治療する研究を進めており、他の病気に対する治験でも富士フイルムと提携することを検討していることも明らかにしました。

 2018年10月13日(土)
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■月曜日の朝に中高年男性の自殺増加 早大と阪大が調査 [健康ダイジェスト]




 
 日本の中高年男性の自殺は月曜日の朝に多いとの調査結果を、早稲田大学と大阪大学の研究チームがオランダの学術出版大手エルゼビアの専門誌に発表しました。職場のストレスやリストラなどを要因に、休日明けの出勤時間前に増えると、研究チームは分析しています。
 これまでの研究で日本では夏休みなどの長期休み明けに学生と生徒の自殺が多いことや、月曜に自殺が多いこと、自身の誕生日に自ら命を絶つ人が多いことなどについては明らかになっていましたが、自殺が多発する時間帯については国内だけでなく他国でも体系的な研究がされてきませんでした。
 研究チームは、厚生労働省の人口動態調査を基に、1974~2014年に自殺した約90万人のデータを分析対象とし、死亡日時が記録されている87万3268人について、比較的景気がよかった1994年以前と、不況が続いた1995年以降に分けて分析。若者(20~39歳)、中高年(40~65際)、高齢者(66歳~)の3世代について、男女別に曜日や時間帯の自殺者数を調べました。
 その結果、1995年以降の中高年男性の自殺が1週間を通して月曜日に多く、少なくなる週末の土曜日と比べると1・55倍。1日を通してでは、朝(午前4時~7時59分)が最多で、深夜(午後8時~11時59分)の1・57倍でした。死因は首つりやガス中毒が多くなりました。
 1994年以前では、世代、曜日、時間帯で大きな違いはなく、不況を背景に自殺の傾向が現れるとみられます。失業率が上がると、若者と中高年の男性だけ早朝の自殺者が増えることもわかりました。
 いのちの電話など、自殺予防のための電話相談は深夜に受け付けていることが多く、研究チームの上田路子・早稲田大准教授(公衆衛生学)は「早朝から出勤時間帯の相談体制を充実させることが必要だ」と話しています。

 2018年10月13日(土)
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